注 18.1 (${\lambda }_{\mathit{𝑑𝑒𝑝}}$ と利用量は相関しうる). 含意$\mathrm{\Phi }$1 の対抗仮説は棄却しにくい。 依存の多い手続きは機能が豊富であり、利用量も大きい傾向があるためである。 検定では利用量を統制する必要があるが、 統制後も残差に依存の効果が現れるかは事前には分からない。 統制の手続きを取得前に確定しておく。

注 18.2 (複製の集中が推定を支配する). 193 万の識別子が指す実装は 76,609 種しかない。 うち一つを 155 万件、すなわち母集団の 80% が指している。 これらは独立な $\mathrm{\Phi }$ ではなく、一つの $\mathrm{\Phi }$ の複製である。

全体では依存の数の係数が正で有意になるが（$p=0.004$）、 この一つのクラスタを外すと符号が逆転して有意でなくなる（$p=0.45$）。 クラスタ頑健標準誤差では防げない。 クラスタ内の相関は補正するが、一つのクラスタが曝露の 95% を占める場合の 点推定の偏りは補正しないためである。

注10.5の加法性の喪失は主体と識別子の乖離を述べたが、 同一の実装を指す識別子の集中は別の形の乖離である。 台帳上で標本を組むときは、複製の集中を先に数える必要がある。

注 18.3 (対照が識別されない). $\mathrm{CCC}<0$ は前受けであり、系10.12によれば $E>0$ を要する。 しかし比較対象である企業部門の $\mathrm{CCC}$ は、 第16章の 58 業種すべてで非負である（最小 4.9 日）。 負の $\mathrm{CCC}$ は個別企業に現れるもので、業種の集計では相殺されて消える。

含意と対抗仮説が同じことを述べており、観測しても区別がつかない。 第15.3.5.0節の可測性仮説と同型の不良設定である。 加えて区分「内」の $\tau$ は秒の単位であり、企業部門の日の単位とは桁が五つ違う。

注 18.4 (実装できることと現れることは別である). 族7 は 52 件中 1 件であり、稀であるという量的な部分は当たった。 しかし現れたのは 7-2（クロスサブシディ）であり、7-4 は 0 件であった。

この含意は命題10.6から「7-4 のみが残る」を導いていたが、 命題が述べるのは実装の可否であって出現の頻度ではない。 実装できることから現れることを導いたのが誤りである。

なお唯一の 7-2 は、受益者の選定を署名により手続きの外で行っている。 命題10.6と整合するが、 含意の文言が外れている以上これを支持の証拠として扱わない。

注 18.5 (判定順序の前に一段が要る). 表7.8は $\mathrm{\Phi }$ を所与としている。 台帳の識別子に当てると、標本 200 件のうち 131 件が $\mathrm{\Phi }$ ではなかった。 トークンの台帳（決済の媒体であり $\delta$ と $\pi$ の対を持たない）が 74 件、 対価を伴わない基盤が 27 件、 そして決済媒体の名を模した識別子が 30 件である。

最後のものは定義10.1を満たすが履行を持たない。 第10.3節の $\iota$ の観測不能が、 名称の詐称という形で現れている。

注 18.6 (測っているのは ${\lambda }_{\mathit{𝑛𝑜𝑣𝑒𝑙}}$ ではない). 表18.3の二つは、いずれも未想定状態の到来ではなく 到来に対する応答を数えている。改修は運営者が応答した場合であり、 停止は応答しなかったか、応答できなかった場合である。

到来しても応答を要さなかった場合は、どちらにも現れない。したがって

であり、測れたのは下限である。母集団が異なるため二つは加法的でないが、 命題9.2の $1∕{\lambda }_{\mathit{𝑛𝑜𝑣𝑒𝑙}}$ は 20 年より短いという上限が得られる。

改修までの期間の分布は極端に偏る。改修された 20,732 件の中央値は 42 日であるのに対し、 改修されないまま観測を終えた 190 万件の中央値は 4.6 年である。 手を入れるものは直ちに入れ、入れないものは何年も入れない。 平均としての $1∕\lambda$ はこの二峰性を覆い隠す。